Column コラム
【家づくり】注文住宅はいくらで建つ？予算に関するポイントを徹底解説
自分にとって理想の家を建てるために注文住宅を選びたいと考える人は少なくないでしょう。
しかし、実際に注文住宅を建てるには、どれくらいの予算が必要なのかが分からないというケースがしばしばあります。
注文住宅を建てる際には、かかる費用を把握しておかなければなりません。
そこで、今回は注文住宅を建てるために必要な予算の内訳や予算の決め方などを紹介します。
そもそも注文住宅とは？
注文住宅とは、新築一戸建ての住宅を建てる方法の1つで、注文があってから作り始められる住宅のことをいいます。
注文住宅を建てる場合は、土地を所有していれば土地の上にどのような住宅を建てるかを考え、土地を所有していなければ土地探しから始めることが一般的です。
施主の希望を反映して一から設計を行うため自由度が高く、2世帯住宅や賃貸併用住宅など自分のライフスタイルに合わせた住宅を建てられます。
注文住宅はフルオーダー住宅とセミオーダー住宅の2種類に分けることが可能です。
フルオーダー住宅は、建築資材や設備の仕様などを含めてすべての項目を施主が決定するため、完全に自分好みの住宅が建てられます。
一方、セミオーダー住宅は仕様がある程度決められており、施主はキッチンやお風呂など住宅設備の色やグレードを選ぶことが特徴です。
注文住宅は、建築途中の家を確認することができるため、家が出来上がっていく喜びが得られるだけでなく、工事がきちんと行われているかチェックもできます。
なお、注文住宅と対比されるものとして建売住宅があり、これは建築会社が設計して既に土地の上に建てた住宅を購入することです。
建売住宅は分譲住宅とも呼ばれ、土地探しをする手間がなく、購入前に家の状態を確かめることができます。
注文住宅と建売住宅の違いは下記記事で紹介しています。
注文住宅と建売住宅ならどっちがいい？それぞれの違いや比較ポイントを徹底検証！
購入予算の考え方
注文住宅を建てるにあたっては、購入予算を把握しておく必要があります。
住宅を購入する場合、購入時にかかる頭金や諸経費などと、購入後にかかる住宅ローンや住居維持費などを合計した費用が必要です。
頭金は自己資金であるため、どれくらいの資金を住宅購入費としてあてられるかを明確にしなければなりません。
自己資金を決める際には、貯蓄額の中から手元に残す金額を算定する必要があります。
住宅の購入によって、新しい家具や家電の購入費用や引越し代金、運搬料金、登記費用や税金などが必要です。
そのため、これらの費目にかかる費用をしっかり算定しなければ、予算のやりくりが厳しくなることも想定できます。
また、出産や子どもの成長に関わる費用などを含めたライフイベントや老後の生活資金も手元に置いておかねばならないため、現段階の貯蓄額をすべて住宅費にあてることはよくありません。
過去現在未来のすべての時系列において必要な資金を洗い出したうえで、自己資金をどれくらい出すことができ、住宅ローンをどれくらい借りればよいかを算定することが必要です。
なお、住宅ローンについては下記記事をご覧ください。
住宅ローン金利の相場を金融機関・金利タイプ別に解説！利息の計算方法も紹介
注文住宅の費用相場はどのくらい？
2018年5月に国土交通省住宅局から発表された「平成29年度住宅市場動向調査」によると、注文住宅の購入資金は全国平均で4334万円となっています。
この金額は、全国の平均年収698万円の約6倍に相当する金額であることから、注文住宅を建てるには年収の6倍ほどの資金が必要であるといえるでしょう。
なお、分譲一戸建て住宅の平均購入資金は3840万円、分譲マンションの平均購入資金は4192万円となっており、両者と比較しても注文住宅の購入資金は高めになっています。
なかでも、首都圏、中京圏、近畿圏などの三大都市圏では、注文住宅の購入資金は4472万円、平均年収は743万円となっており、三大都市圏は収入も多い代わりに注文住宅の建築費用も全国平均と比べて高くなる傾向です。
これらのデータを踏まえて、注文住宅を建てる際には将来的に必要になる自己資金も考慮し、無理のない予算を組んでいく必要があります。
注文住宅にかかる費用の内訳は？
注文住宅を建てるにあたって必要な予算を決める際には、何にどれくらいの費用がかかるかという費用の内訳を知っておく必要があります。
そこで、この段落では注文住宅を購入する際の費用の内訳について紹介します。
◎土地購入費用
注文住宅を建てるにあたって、まず土地を購入する必要があります。
土地の購入費用は注文住宅にかかる費用の中で最も多くの割合を占めるものです。
土地の購入費用は地域によって価格に大きな差があります。
土地は、造成されたばかりの更地で販売される場合もありますが、土地の上に古家が建っている場合もあり、古家付きの場合は家の解体費用も別途必要です。
既に土地を所有していれば土地の購入費用はかからないものの、住宅の建設に適していない場合は土地を整備してから家を建てることになり、土地の改良費用が必要です。
家を建てる前には地盤調査を行う必要があり、家の重さに耐えられない軟弱地盤と判断された場合は、安全性を高めるために地盤の改良工事をしなければなりません。
土地の購入費用には土地代の他に購入諸費用として印紙税や仲介手数料がかかります。
売買契約時に土地購入価格の5～10%を手付金として支払い、引き渡しのときに残金と購入諸費用を支払うのが一般的です。
◎建築にかかる費用
建築にかかる費用にはさまざまなものがあります。費用を支払うタイミングも契約時、着工時、上棟時と数回に分かれていることが一般的です。
工事契約時には契約金として建築費用の10%程度を建築業者に支払います。
住宅を建てる前に、住宅が建築基準法に適合しているかをチェックしてもらう建築確認を行うことが必要です。
建築確認の申請費用は床面積によって異なり、建築確認、中間検査、完了検査でそれぞれ費用がかかってきます。
注文住宅を着工するときには着工金として建築費用の30%程度を建築業者に支払うことが必要です。
着工の前に、地鎮祭を行う場合はその費用も必要になります。
地鎮祭は、氏神様をまつり、土地を使用することの許可を得て工事の安全と建てた家の繁栄を祈る儀式のことです。
地鎮祭については地域ごとに風習が異なり、神主を招いて行う一般的なスタイルの他、施主が塩をまくという簡易スタイルで行う場合や、そもそも行わない場合があります。
その後、建築が進んで柱や梁を組み立てる上棟の段階に達すると、棟上げまで建築が進んだことを工事関係者とお祝いする上棟式を行います。
上棟式は必ず行わなければならないものではありませんが、行う場合の費用は10～20万円程度です。
また、上棟の段階で中間金として建築会社に建築費用の30%程度を支払うことになります。
◎その他の費用
注文住宅を引き渡す前に必要になる費用として、建築費用の残りの代金や登記費用があります。
注文住宅が完成したときに、建築費用全体の30%ほどを建築会社に支払わなければなりません。
登記費用は、建物の所有者が建築主であることを証明する目的で行う登記にかかる費用のことで、30万円ほど必要です。
また、建物の工事費以外に住宅に住むために必要なガスや水道の敷設工事費、外構や駐車場などのエクステリア整備、快適な暮らしを実現するためのエアコンや照明器具、カーテンなどインテリアの購入費用も準備しなければなりません。
ほかにも、住宅ローンの手数料や地震保険・火災保険などの保険料も忘れてはいけません。これらの費用は住宅ローンとは別枠で用意しておかなければならず、これらすべてを踏まえたうえで予算を決める必要があります。
注文住宅購入における予算の決め方
注文住宅を購入する際の予算は、頭金や諸経費といった購入時にかかる費用のほかに、住宅ローンや住宅維持費など購入後に必要となる費用の合計によって決まります。
そのため、住宅に使える自己資金はどれくらいの金額になるのかを明確にしなければなりません。
自己資金を決めるにあたっては、住宅を購入する際にかかる諸費用や税金、入居のための費用の他に今後の生活費など手元に残しておくべき金額を明らかにする必要があります。
そして、融資額を決めるにあたっては、金利を基にして総支払額はいくらになるのかを算定し、月々の返済額を割り出していくことが必要です。
住宅ローンは長期にわたって返済し続けていくことになるため、無理のない返済計画を立てなければなりません。
一般的に、住宅ローンの返済額は目安として年収の25%を12カ月で割った金額以内に収めるとよいとされているため、この基準の範囲内で融資額を決めるようにしましょう。
ここまでの手順を経て、準備できる自己資金と住宅ローンによる借入の合計額によって購入できる注文住宅の価格が見えてきます。
注文住宅の建物自体にかけられる費用は、自己資金と住宅ローンによる借入の合計から土地の購入費用や諸経費などを除いた金額で算定することが可能です。
予算オーバーをしてしまったときの対処法
注文住宅を建てるにあたっては、自分の理想をすべて取り入れた家にしようと思うと予算をオーバーしてしまいがちです。
その場合は予算の枠を超えないようにすることを最優先とし、優先順位の低いものから削っていかなければなりません。
予算オーバーになりがちな原因として、複雑な間取りがあります。
間取りが複雑な場合、設備コストや工事の手間賃なども多くなりがちです。
可能な限り間取りをシンプルにすることで予算を抑えることができます。
最新の設備を使いたいという希望がないのであれば、キッチンやバストイレなどの水回りは少しグレードを落としても使い勝手に影響してくることはさほどありません。
また、壁や床などの仕上げ材をシンプルなものにしたり、水回り全体で同じ仕上げ材を使って統一させたりすることでも費用を節約することができます。
一方、柱や梁など耐震に関わる構造部分や壁・窓など断熱効果に関わる部分のコストをカットしてしまうと安全性や住み心地に影響してくるため、この部分については妥協しないほうがよいでしょう。
予算オーバーしてしまった際の値引き交渉については下記記事をご覧ください。
注文住宅の値引き交渉は可能？デメリットと値引きに失敗しないコツを紹介
予算管理を十分に行い理想の注文住宅を建てよう
注文住宅を建てるにあたって、どのように予算を組めばよいか理解できたでしょうか。
自分の理想を実現する注文住宅を建てるためには、購入後の暮らしを圧迫しないよう、予算計画を緻密に立てることだけでなく、注文住宅についての知識も身に付けていくことが必要です。
注文住宅の建築を検討しているなら、ライフデザイン・カバヤへぜひ一度ご相談ください。
