いつどこで起こってもおかしくない大地震。
東北地方太平洋沖地震（東日本大震災）や、今後予期される東海・東南海地震だけが地震リスクではありません。
近年だけでも日本各地にこれだけ多くの大地震が発生しています。
日本中、いつ、どこでも、大地震が起こる可能性があります。
2000年以降、震度5弱以上の地震は 200回以上発生しています。
建物を一瞬で破壊し、平和な暮らしを一変させてしまう大地震。
日本では、2000年から現在まで震度5弱以上の地震が平均で月に1回程度発生している計算になります。
安心・安全に暮らすためには、地震のメカニズムを知り万が一に備えることが必要です。
地震に勝ち続けられる家、そして住み続けられる家。
大地震に耐え抜く次世代の耐震性能。
地震活動のパターンは本震-余震型と群発型に分かれ、そのどちらもが「繰り返し」活動が続きます。 そんな実際の地震災害を想定し、巨大地震と強い余震が繰り返す実験を実施。縦揺れ・横揺れの実際の地震波（震度5～7）にも耐え、合計70回の振動に耐えることを実証しました。
観測史上最大級
「東日本大震災」 (※1)
「能登半島地震」に耐え、最大5,567gal (※2)までクリア。
実験の結果、構造体に大きな損傷はなく、圧倒的な強さを発揮しました。
実験の結果、能登半島地震や東日本大震災（※1）などの様々な地震波（※3）の入力により、建物内（2階桁梁部）計測値最大5,567galを記録し、構造体へ大きな損傷がないことが確認できました。
※１:東日本大震災地震波：70回以降に入力※2：建物2階桁梁部計測値
※3：入力波は下記参照
大地震後も変わらない、安心と安全を届ける。
住まいは人の命と財産を守るものですが、倒壊してしまうと、逆に人の命や財産を奪ってしまいます。
大地震が起きた時、いちばん大切なのは命を守りきること。
そして、その後速やかに日常の暮らしを取り戻すことです。
最大変位41㎜（※1）で「住み続けられる住まい」を実証。
災害後復旧可能な変位の基準値を大幅に下回る結果で、もしもの時のその後を守り抜く。
70回の実験の中、最大変位（※1）は41㎜でした。これは日本建築防災協会が公表している、地震後の調査にて継続使用可能とされる変位86㎜（※2）を下回っており、CLTハイブリッド構法の住まいが、被災後も構造体に大きな損傷はなく、簡単な補修及び補強でそのまま住み続けられることを実証しています。
※1：実験棟二階床の中央変位の値※2（一財）日本建築防災協会 応急危険度判定基準（1/30rad）より試算（壁損傷無し及び軽微な場合）
地震で倒壊は免れたものの、大きく壊れてしまったため、 そのまま住み続けることができない家屋も多数あります。倒壊しないのはもちろん、震災後も住み続けられる家＝財産を守る家 であることも大切です。
繰り返す余震に強い住宅 震度6～7の連続加振を受けても小さな変形。
一度で終わらない大地震。 本震が襲った後に、繰り返し起きる 余震にも耐えられる家。
過去に発生した各地震波（震度6～7）を加振しても、1回目は15㎜(※5)以下と小さな変形に収まりました。 また、連続5回加振しても35㎜(※6)以下となっています。この結果は、余震などによる繰り返しの揺れにも強いことを証明しています。
CLTハイブリッド構法が実現するやさしくて剛い壁。
全棟構造計算対応により耐震等級3が標準仕様
耐震等級3は等級1の1.5倍の耐震性能を示しており、震度6強〜7の地震にも耐えることが可能です。災害発生時に救護支援や復興拠点となる警察署や消防署などは、その多くが耐震等級3で設計されています。
※1：実験棟二階床の中央変位の値※2：一般財団法人 日本建築防災協会による試算（1/45radの場合）
※3：70回の実験後の変位は40㎜、74回では69㎜となりました。
実験で強さを検証した 大地震に耐えるテクノロジー
耐力壁の耐力変形確認実験（面内せん断試験）結果では、同じ荷重で押された場合でも、CLTHBパネルは小さな変形に留まっています。 また、CLTHBパネルは筋かい耐力壁よりも大きな力に耐える事がわかります。
CLTハイブリッド構法の強さに研究界からも驚きの声。
耐震性に優れた素材として業界の中でも注目を集めるCLT（直交集成板）。
その高い剛性がどのように実証されたのか、振動台実験の結果を踏まえて専門家にお話を伺いました。
-
CLTの可能性。 五十田 博
京都大学 生存圏研究所 教授
生活圏木質構造科学分野 -
未来基準の耐震性。 森 拓郎
広島大学 先進理工系科学研究科 教授
建築学プログラム -
震度7にも打ち勝つ。 中川 貴文
京都大学 生存圏研究所 准教授
生活圏木質構造科学分野