岡山の住宅会社。新築の木造注文住宅のご提案。
木にこだわったカバヤホームの新築一戸建て住宅。

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しっかりとした体制
安心できる工事

工事体制

当社の現場運営は、直接管理体制を行なっています。これは、当社の下に工務店がおらず、社員工事監督がそれぞれの工事を直接管理する体制です。 現場担当者は、重要な二つの仕事を行ないます。
一つ目は、工事期間中、 お客様の意志、意見を工事現場に反映する仕事です。あいだに工務店がおらず、直接現場の職人さんに指示を出せることができます。
二つ目は、協力業者の施工内容を管理する仕事です。当社は、直接協力業者に発注・施工をさせ、主要業者・職人さんを固定化しています。これは、検査はもちろんのこと、業者・職人さんを固定することで、当社の工法に精通させ、常に上を目指すよう当社との関係を保ちながら現場運営が行われています。

検査

住宅建設の検査は、大きく分けて「公的検査」と「自社検査」があります。
前者は行政(建築確認検査機関)による検査で、「建築確認申請通りに工事が行われたか」を機関に属する検査員が検査します。当社では「公的検査」とは別に「自社検査」として基礎配筋検査・構造躯体検査(社内構造検査員による)・完成竣工検査を行なっています。この検査に合格しなければ次の工事に進めないしくみをとっています。工事は、基礎~大工~ボード~仕上げといった順番に各専門業者さんが仕事をしていきます。各工事段階で社員工事監督が検査を行ない、お客様に満足いただける「家」を造り込んでいきます。

大工

木造住宅の工事の中で一番の主役は、大工の棟梁です。さまざまな専門業者が工事を行ないますが、住宅の良し悪しを決定づける仕事を行なうのは棟梁だからです。
当社の大工さんは、契約年数も10年以上、2代目が棟梁という世代をこえたアットホームかつ良好な信頼関係でおつき合いをしています。したがって、他のハウスメーカーや工務店の仕事を請負わない、つまり当社の仕事しかしない専属体制になっています。これは、当社の工法に精通し、また当社社員と同じようにお客様へ満足を届ける大工さんで「家」を造り込んでいくためです。

保証

当社では、お客様が安心して暮らすことができる様、通常の10年保証はもちろん、建物の構造躯体・防水・防蟻に対して、「新・住まいの生涯サポートシステム」をスタートしています。お客様の大切な住まいのある限り、末永くおつき合いいただくための超・長期保証制度です。詳しくは、「新・住まいの生涯サポートシステム」のページをご覧ください。

家計にも 環境にも 優しい
ゼロエネルギー住宅「ZEH」
標準搭載

ZEH ゼッチ(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)とは、使うエネルギーを「少なくする」(省エネ)と「創る」(創エネ)ことで
住まいの1年間の消費エネルギーを「 0(ゼロ)」にしようという考え方の家です。
一般的な住宅とZEHの消費エネルギーを比較すると、消費電力がグンと下がる魅力があります。

ゼロエネルギー住宅 比較図
詳しく見る

お客様と末永くお付き合い
安心のアフターサポート・
保証制度

カバヤホームでは、大切なお住まいがある限り、お客様と末永くお付き合いしたいと考えております。
より安心・安全に過ごしていただくための安心の保証制度をご確認ください。

ライフデザイン・カバヤの
超・長期保証制度

1

建物お引き渡し後、1ヶ月・6ヶ月は、アフターメンテナンス専任のホームサービススタッフが定期的に訪問し、12ヶ月・24ヶ月は、封書によりご都合をお聞きし、大切な住まいをしっかりとチェックいたします。

2

10年目に実施する無償診断・無償メンテナンス、及び15年目に実施する無償診断・有償メンテナンスを受けていただくこと(20年保証の適用条件とさせていただきます)、その後10年毎に無償診断・有償メンテナンス(保証更新後5年毎の防蟻工事を含む)を受けていただくことにより、保証を10年単位で更新いたします。

3

この保証システムは「生涯サポート」をテーマに、当社におきまして施工いたしました全ての建物を対象に、お客様の大切なお住まいがある限り、いつまでもサポートさせていただきます。

保証期間満了前に、当社による診断結果にもとづく
有償メンテナンス(保証更新後5年後の防蟻工事を含む)を当社にて実施させていただいた場合に限り、
その後10年間、下記項目の保証を更新させていただくシステムです。

住まいの生涯サポートシステム

お客様に負担をかけないための
住宅瑕疵担保履行法への
取り組み

平成21年10月10日から住宅瑕疵担保履行法がスタートしています。 住宅瑕疵担保履行法とは、新築住宅を供給する事業者(新築住宅の売主である建設業者、宅建業者等)に対して、住宅品質確保法で定められた 10年間の瑕疵担保責任の履行を確保するため、「保証金の供託」または「保険加入」(国土交通大臣の指定する保険法人との間で保険契約を締結)のいずれかの資力確保措置を義務付けるものです。

保険

新築住宅を供給する事業者が、新築住宅を供給する際に国土交通大臣の指定を受けた保険法人と保険契約を結び資力の確保を行う制度

保険金制度を選択した会社は、
お客様からお金をいただいて、運営しています。

供託金

事業者が法律で定められた額の保証金(現金・有価証券など)をあらかじめ法務局等の供託所に預けておく制度

メーカーや一部の体力ある会社のみが供託金制度を選んでいる現状です。弊社では平成29年3月現在、3億1千万の供託金をおさめています。

義務化の時期:平成21年10月1日から引渡される新築住宅
※平成20年4月以降は事業者が任意で保険に加入することができます。

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